HISTORY OF オリンピック・パラリンピックと通信の歴史

1952年の日本電信電話公社発足以来、NTTは様々な技術を生み出し、新しい使い方を提案し、時代の要請に応えてきました。
ここでは今日までつらなる通信の進化の歴史を、日本の歴史そしてオリンピック・パラリンピックとの関わりとともにお伝えします。

1832モールス電信発明

1832年、アメリカ人青年画家のサミエル・F・B・モールスは、フランスからアメリカに向かう船上で、電磁石を使った電信法を思いつきました。帰国後、研究を進め、‘38年、送受信の公開実験に成功し、ここからモールス電信機は世界に広まります。’51年にはモールスの特許を使用したアメリカ国内の電信会社は50を越えていました。

さて、日本にこの電信機が渡ったのは’55年です。蘭学者らの前で初めて実演して見せたのは黒船で来港したあの、アメリカ軍人のペリーです。実演後は、幕府に献上しました。同年、オランダからも献上され、それらを使って初めて通信を試みたひとりが勝海舟です。ところが江戸時代は、それほど研究は進みませんでしたが、明治新政府は電信を重視。‘69年、イギリスから通信技師を招いて横浜燈台役所と横浜裁判所に日本で初めての電信回線を開通させました。これが、日本の電信創業の始まりです。
写真:PPA/アフロ

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モールス電信機

モールス電信機

「トントンツー」というモールス信号による電信機で、電信という文明開化に目覚めた日本ですが、’69年、最初に作られた電信機は「プレゲ指時電信機」です。文字と信号を覚える必要のない指字電信機は誰でも扱うことができ、通信線のモールス電信より敷設も安くすんだため、採用されました。
写真:NTT

195323号自動式壁掛電話機の誕生

1849年、信濃(長野県)の松代藩士、佐久間象山が西洋の書物を参考に日本で初めて電信機を作り、その5年後、ペリー再来航の際に幕府に電信機が献上されました。
ここから本格的に始まった日本の電信電話の歴史は、驚くべき速さで発達します。20世紀半ばまで、先進諸国の技術と独自の自主技術の融合によって開発が進み、1933年にはすでにおなじみの黒電話の原型が誕生しています。
その後世界の水準を上回る独自の技術で、性能やデザインの改良がなされ、39年には全国の加入電話が100万台を突破。戦争を挟み、加入数は54万台に減りますが戦後は再び技術革新が加速し、固定電話が普及します。

53年、23号自動式壁掛電話機が誕生。交換手を通さずダイヤルを回せば話せる自動式は、従来から伝送特性が悪かったのですが、23号で品質がぐっと向上しました。
この年は、水戸電報局で初めて電報中継機械化が実現し、赤色の公衆電話が登場しました。赤電話は東京駅の八重洲口や横須賀線ホームの売店など15箇所に設置され、目立つ色でその存在感が多くの人に知られることに。
また、53年は、NHKやNTVなどテレビ放送も開始された年でもあります。前年に現場第一主義のサービスをモットーとした日本電信電話公社(現NTT)が発足したことで、電信電話の拡張は民間資金で調達が可能に。まさに50年代は、電信、無線が大きな飛躍を遂げた年代といえます。
写真:NTT技術史料館史料を撮影

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デルビル磁石式壁掛電話機イメージ

デルビル磁石式壁掛電話機

交換手を通さず話せる自動式壁掛電話機は1926年、関東大震災後の復旧を機に東京京橋局に登場していました。しかし、伝送特性も悪く、部品も旧式だったため、1953年、送話器や回路などを大改良。59年頃から順次淘汰されました。写真は1896年に登場したデルビル磁石式壁掛電話機で話す様子。
写真:NTT

1964東京1964オリンピック開催

アジアで最初に開かれたオリンピック、それが1964年の東京です。実況放送はテレビで国内をはじめ、通信衛星によって、全世界にも同時カラー中継されました。
これは国際通信発展史上においても特筆すべき出来事で、東京オリンピックがエレクトロニクスの粋を集めた“科学の祭典”と言われた由縁です。
この東京オリンピックを陰で支えたのが電気通信サービスを提供した電電公社(現NTT)です。

オリンピックの音声を海外に送るための海底同軸ケーブルは、開会式の4か月前に日米間を開通。
この日、ジョンソンアメリカ大統領と池田勇人首相の間で交わされた記念通話は、雑音もなく市内通話なみの感度でした。
このケーブルが、映像とともに世紀の祭典の興奮を瞬時にアメリカおよびカナダ全土に配信されました。(ヨーロッパへはビデオ送信されました)

また、電電公社では、コンピュータによる進行管理や競技データの収集、国立競技場には通話需要に応えるためのサービス・ステーションを設置。
選手村、報道用の情報通信の整備などオリンピックに関連する通信施設は東京通信局管内だけでも6000箇所を越え、これらのサービスに直接あたった要因は4万4千人にのぼりました。
とりわけ競技データの収集・記録に利用されたデータ伝送回線は、日本の技術力の進歩を世界に知らせる役目も果たしました。
写真:毎日新聞社/アフロ

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600型自動式卓上電話機イメージ

600形自動式卓上電話機

1962年に登場した600形電話機は、通話性能と経済性の両面で“完成された電話機”といわれています。従来より3倍以上感度が高く、ケーブルを細芯化。通話機能に優れている上、ダイヤル面をボディに埋めこむなどデザインも完成されています。
写真:NTT技術史料館

1968ポケットベルサービス開始

移動通信をポータブルに利用したいというニーズは、アメリカや欧州を中心に広がっていました。たとえば会社や自動車(自動車電話が既にあったので)から離れたところで仕事をしている人に、個別に最小限の情報を送りたいというニーズから研究が始まったのが、ポケットベル(無線呼び出しサービス)です。その流れで、ダイヤルひとつで外出先の人に、用件があることを無線で知らせるポケットベルが、’58年、アメリカで生まれました。「ベルボーイ・サービス」という名称で、命名はホテルのベルボーイの意からきています。

日本ではその4年後、ポケットベル委託会社が設立。東京23区でポケットベルサービスが始まりました。 外回りの多い営業担当者を中心に普及、若者にも支持され、ピーク時は600万を越える契約数に。その後、携帯普及とともにニーズは減り、’07年、サービスは終了しました。
写真:NTT技術史料館史料を撮影

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後期のポケットベル

後期のポケットベル

1968年に誕生したポケットベルは、文字表示がなく音が一方的に鳴るだけでした。しかし、オフィスから離れて仕事をする営業担当者への連絡手段としては大変便利で、広く普及。やがて、若者の間でポケベルを使った数字の言葉遊びなど、文字によるコミュニケーションツールとしての役割も生まれ、ケータイ文化の基礎になっています。
写真:NTT技術史料館史料を撮影

1970日本万国博覧会開催

大阪・千里丘陵で開かれた日本万国博覧会(大阪万博)は、日本にとって東京オリンピック以来の国家的大事業でした。
電電公社(現NTT)は、万国博協会から、その必要なすべての電気通信施設と会場運営を依頼されました。
たとえば、展示・催し物行事案内システム、入退場情報、場内混雑情報、駐車情報、迷子案内や待ち合わせ案内情報システム等を、データ通信サービスで万全にし、スムーズな会場運営に貢献しています。また場内テレビ取材用伝送路や公衆用ポケットベルなど、新規のサービスもとりいれました。

いっぽう、出展者として電気通信館をオープン。『人間とコミュニケーション』をテーマに、のべ658万人を集めました。
三面の巨大なスクリーンで遠隔地の会場とリアルタイムで結び、互いに会話をしながら未来の電気通信の姿を紹介するコーナーなどユニークな試みは大きな話題に。とりわけ、万国博の人気の的は、テレビ電話と“夢の電話機”と言われたワイヤレステレホンでした。入場者が立ったり、座ったりと、思い思いの場所で夢の電話機で言葉を交わす様子は世界に発信され、テレビ電話とともに、『進歩と調和』を掲げた博覧会の象徴にもなっています。

こうして、未来都市が忽然と出現したかのような夢の大阪万博は、参加77カ国、半年間の入場総数約6422万人と史上空前の規模で大成功を収めたのでした。
写真:大阪府提供

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ワイヤレスホンイメージ

ワイヤレスホン

万国博で登場したワイヤレスホンは、今のコードレスホンの原型です。来場者は手にとって体験できるので100人待ちとなるほど人気でした。この端末が、自動車電話サービス、携帯電話の本格的な開発と、今日のモバイル時代につながっています。
写真:NTT技術史料館史料を撮影

1972札幌1972冬季オリンピック開催

冬季オリンピックもまた、アジアでは札幌が初でした。ここでもオリンピック委員会の要請で、通信データサービスを提供。オリンピックの模様は、電電公社の回線を使用して国内外に中継されました。
テレビ回線の運用時間帯は早朝4時から深夜2時頃までで、通常の16時間を大幅に上回る22 時間余におよびました。中継に支障のないよう、国内伝送路を整備し、通信サービスの運営にあたりました。

また、北海道におけるポケットベルサービスは、オリンピックがきっかけとなり全国で6番目の都市としてスタートしています。
ポケットベルは、外出中の人に連絡を取りたいときに無線信号で呼び出す伝達方式です。当初の加入者は700個、うち500個がオリンピック用として活用されました。
この年、全国の加入電話数は2000万を突破しました。

翌年、電話ファクス、プッシュ式ホームテレホンおよびプッシュ式ビジネスホンが販売開始になります。そして、75年には、プッシュホンによる国鉄(現JR)座席予約システムのサービスが開始に。
このような、札幌オリンピックの前後に加速した技術革新は、GNP(国民総生産)世界第2位を支える大きな原動力でした。
そのなかで電信電話も、同軸ケーブル、マイクロウエーブ、テレックス、データ通信など熾烈な経済活動をささえる起爆剤となっていたのです。
写真:山田真市/アフロ

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プッシュホンイメージ

プッシュホン

1969年誕生。数字ボタンを押すことで、特定の周波数を発信し、交換機で作動。コンピュータと連結できる新しい電話機としてすぐに浸透した。数字のほか、ふたつの機能ボタンがあり、短縮ダイヤルが可能に。通話以外の機能を持つ画期的な通信機器。
写真:NTT技術史料館史料を撮影

1985ショルダーホン登場、NTT発足

無線機の上に受話器が載った自動車電話のサービスが始まったのが1979年です。重さが7キロもあり、料金は通話料を含めて年間約50万円と高額で、VIPユーザーが中心でした。
その6年後、「車から離れたところでも使える電話が欲しい」というお客様の声から生まれたのがショルダーホンです。
これは、車から取り外せて、社外でも通話が可能という画期的なものでした。

当時は、自動車電話の基地局から利用できるエリアが主要道路沿いなど限定されていたうえに、重さは3キロで、待ち受け時間は8時間。肩に掛けて使う独特のスタイルで通話料もまだまだ安くはありませんでした。
しかし、このショルダーホンこそが現在のハンドヘルド型携帯電話サービスのルーツであり、1人1台の世界を実現するきっかけを作ったのです。

1985年は、日本電信電話公社は解散し、日本電信電話株式会社が発足した年でもあります。新会社の一般呼称はNTTに。公衆電気通信法が電気通信事業法に改正され、電気通信事業への参入が自由化されました。
翌年、政府保有のNTT株195万株が売却。押し花電報サービス、航空機公衆電話サービス、伝言ダイヤル通話サービスが始まり、土曜に通話料金が値下げされるなど、お客様本位の事業が精力的に展開されていきます。
写真:NTT技術史料館史料を撮影

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携帯専用型ショルダーホン101型イメージ

携帯専用型
ショルダーホン101型

初代ショルダーホン(100型)は重量3キロで、自動車から離れて利用できる車外兼用型自動車電話でした。1988年に発売された101型は携帯専用型。ポータブルにはなったのは画期的でしたが、重さは2.5キロ。あくまで自動車電話の発展形でした。
写真:NTT技術史料館史料を撮影

1987携帯電話サービス開始

ショルダーホンの発売から2年後の1987年。NTTは、多くのユーザーから期待を寄せられていたハンドヘルド型の携帯電話を発売。
「持って歩ける」携帯電話サービスを開始しました。そしてここから、携帯電話市場に次々と参入して来る競合各社との、激しい技術革新競走がスタートします。

そして1991年、“世界最小・最軽量”を目指した携帯電話「mova」が誕生。その大ヒットにより、「富裕層のステータスシンボル」という携帯電話のイメージが一新。多くの人にとっての「なくてはならないコミュニケーションツール」へと変貌を遂げました。

1992年、NTTは移動体通信事業本部をNTT移動通信網㈱として分離独立。時代は、やがて来る「誰もが携帯端末を持つ時代」を見据え、移動通信市場を爆発的に活性化させました。
1995年には、簡易型携帯電話・PHS(Personal Handy phone System)も登場。通話料が安く、デジタル方式で、来るべきマルチメディア時代にも対応可能な「持ち歩く公衆電話」として、広く受け入れられました。
85年の民営化からの10年は、NTTにとってまさに「革新と飛躍の時代」でした。そしてそんな中にあっても、すぐにやってくる「次の時代」への準備は、着々と進められていたのです。
写真:NTT

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TZ-802型イメージ

TZ-802型

写真の「TZ-802型」は、重量約900gと現在に比べると決して手軽なものではありませんでしたが、‘携帯電話’という概念がうまれたきっかけを作りました。この年の携帯電話サービス契約者数は初めて10万件を突破しました。
写真:NTT技術史料館史料を撮影

1998長野1998オリンピック・パラリンピック開催

マルチメディアの推進による産業の活性化で、豊かな国民生活の実現を目指すことが世界的な潮流となっていた時代、NTTにとって一つの契機となったのが、1998年に長野で開催された冬季オリンピック・パラリンピックでした。
ゴールドスポンサーとして関与したこの大会でNTTは、地域の通信インフラの整備・高度化や、大会運営用の通信システムの構築・保守・運用に総力をあげて取り組みました。

通信においては、光ファイバーケーブル・デジタル交換機・大容量多重伝送装置・衛星通信回線などで構成する超高速の通信ネットワークを構築し、音声や映像、データの伝送系システムを提供。
このシステムは、大会中の渋滞を処理するための新しい交通管理システムにも役立てられました。

オリンピックという、世界中のトップアスリートたちがしのぎを削る大会は、未来を司る技術の開発を目指すものにとっては、その成果を披露する壮大なステージ。そこで勝ち得た信頼は、次の世紀を迎えるNTTにとって、大きな糧となりました。
写真:ロイター/アフロ

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腕時計型PHSイメージ

腕時計型PHS

「ハイテク」を目指した長野大会では、「腕時計型PHS」「超小型通話ユニット」「PHSマルチメディア通信システム」といったNTT研究所のノウハウを結集したハイテクモバイルコミュニケーションサービスを提供し、多くの方に‘未来’を体感いただきました。
写真:NTT技術史料館史料を撮影

1999iモードサービス開始

まだそれほどインターネットが普及率が高くなかった’99年、携帯電話のインターネット接続サービス・iモードが始まりました。パソコンからの接続は、回線、モデムの準備や、プロバイダーの契約などステップが多いのに対し、iモードは、携帯電話からインターネットへ直接アクセスすればよいだけなので、爆発的に普及。利用者は、サービス開始半年後に100万人、わずか1年後に1000万人に達しました。 操作も簡単なうえ、コンテンツはカテゴリ別に文字で並び、閲覧したい情報がひとめでわかるなど使い勝手が良く、iモードはインターネットの裾野を広げるきっかけにもなりました。

その背景には、ケータイ端末の機能拡充やデータ通信速度の向上、パケット料金の低廉化など、絶え間のない進化がありました。サービス開始当初はモノクロ画面でしたが、同年の12月には、ドコモで初のカラー液晶となり、その後は高精細化と画面の大型化が進んでいます。また、‘04年には、それまで絵文字しか使えなかったメール表現にテンプレートや画像を利用できるデコメールが、’05年にはニュースや天気、芸能、占いなどの情報を自動的に待受画面に表示するiチャンネルのサービスが始まるなど、多様な進化はケータイ文化を支える原動力になっています。
写真:NTT技術史料館史料を撮影

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mova 501iシリーズ

mova 501iシリーズ

1999年2月22日、iモードサービスに対応できる機種はmova 501iのみ1機種でした。iメニューは68サイト、コンテンツはニュース・天気が中心でした。翌年iアプリ登場、その後iモーション、Flash機能、着モーション、着うたなどが次々とスタートします。
写真:ロイター/アフロ

2001一般家庭への光ファイバー提供開始

高速・広帯域伝送などに優れた特性を持つ光ファイバーケーブルに、早くから着目していたNTTは、1970年代からその開発を進めていました。
1981年には、中継市外系に初めてGI型ファイバーケーブルを導入(商用試験)。1989年には、太平洋横断海底ケーブルシステムを完成させます。
こうして、光ファイバーをはじめとする高速・大容量の光通信システムの普及に取り組むことで、光ファイバー産業の進歩を常にリードしてきました。

そして、その努力は、2001年に大きなかたちとなります。
NTT東日本、NTT西日本はこの年、一般家庭での光ファイバを使った光通信であるFTTH(Fiber To The Home)を、Bフレッツサービスとして開始。
その後は、インターネットの急速な普及、映像配信サービスの開始などで、圧倒的な伝送速度を誇るFTTHへの需要は、加速度的に高まりました。

それを遡ること2年、1999年2月にNTTドコモは「iモード」をスタートさせました。これまでパソコン利用者に限られていたオンラインサービスが携帯電話だけでできるようになり、電子メール、チケット予約、レストランガイドやタウンページ検索など生活に便利なサービスを、いつでも、どこでも手軽に利用できるようになりました。iモードは若年層を中心に幅広い方々に受け入れられ、サービス開始以来、2000年3月末の1年間で560万台突破というヒットを記録、新たなコミュニケーションのカタチを作りました。
写真:Corbis/アフロ

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Bフレッツイメージ

Bフレッツ

前年から試験的に提供していた、光ファイバを利用し、インターネットに高速で接続する定額制サービスを、2001年8月1日から本格提供を開始(当初は最大100M月額9000円)。開始して4年ほどでNTT東西あわせて200万件の契約件数を越えました。

2013日本にオリンピック2020誘致決定

2013年9月7日、アルゼンチンの首都・ブエノスアイレスで行われた第125次IOC(国際オリンピック委員会)総会で、2020年の夏季オリンピックの開催地が、東京(日本)に決定しました。
東京でオリンピックが開催されるのは、2度目(1940年に予定されていた東京大会は、日中戦争によって開催返上)。
日本でのオリンピック開催は、1964年東京(夏季)、1972年札幌(冬季)、1998年長野(冬季)に続いて、22年ぶり4度目のことになります。

2011年の開催地立候補からスタートした誘致活動。この時点では、東京を含め世界6カ所の都市から立候補申請がIOCに届きました。
翌2012年には、立候補を取りやめたローマ(イタリア)を除く5都市によるプレゼンテーションを経て、IOC理事会において第1次選考が行われ、イスタンブール(トルコ)、マドリード(スペイン)、東京の3都市が、正式立候補都市に選出されました。

そして2013年、3月の評価委員会による現地視察、7月のIOC委員へのプレゼンテーションを経て、9月、運命の日を迎えます。投票に先立ち行われた最終プレゼンテーションでは、憲仁親王妃久子さまによる仏・英語のスピーチや、滝川クリステルさんの「おもてなし」パフォーマンスが、後に話題を呼びました。続いての投票では、1回目49票で首位、決選投票では約100中60票を集め、見事に開催地に選ばれました。IOC・ロゲ会長の「TOKYO!」の発表は、今も記憶に新しいところです。
写真:毎日新聞社/アフロ

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Japan Connected-free Wi-Fiイメージ

Japan Connected-free Wi-Fi

「Japan Connected-free Wi-Fi」は日本全国の主要空港、主要駅、観光施設、コンビニエンスストアなどの約14万以上のアクセスポイントを、「探し」「接続する」ことができるスマートフォンアプリです。11言語(英語、中国語(簡体字)、中国語(繁体字)、韓国語、タイ語、マレー語、インドネシア語、フランス語、スペイン語、ドイツ語、日本語)に対応して、訪日外国人が便利で自由にインターネットを利用できる環境を提供しています。

2015東京2020オリンピック・パラリンピックゴールドパートナーに決定

この年、NTTは2020年に開催される東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会を含む6年間のオリンピック日本代表・パラリンピック日本代表に関するパートナー契約を締結。
これによって、国内最高水準のスポンサーシッププログラムであるゴールドパートナーの第1号に決定しました。
NTTが目指すものは、ICTによって人と人を、日本と世界を「つなぐ」こと。急速に進化し続けるICTの潮流に先んずることで、利便性に伴って求められる安全性を確保することが、東京2020のビジョンである「あらゆる多様性を肯定した真の共生社会」に「つながる」ことだと考えます。
そしてそれは、「安心して快適に楽しめる大会」の運営に貢献することになると信じています。

1964年の東京、1972年の札幌、そして、1998年の長野。これまで日本で開催されたすべてのオリンピック(パラリンピック)において、さまざまな通信サービスを提供してきたNTTが、これまでに培ってきた通信・セキュリティの技術や、国内外に広がるサービスインフラなどの“バリュー”を総動員して、東京2020オリンピック・パラリンピックに関わるすべてのみなさまに、最高の「おもてなし」を提供させていただくべく、全力で取り組みます。

FAST FORWARD 通信

kirari!イメージ

kirari!

「イマーシブテレプレゼンス技術Kirari!」は「競技空間をまるごとリアルタイムに日本国内はもとより世界へ配信する」ことを目指したNTTの伝送技術です。遠隔地の会場で行われているスポーツ選手の迫力溢れるパフォーマンスや選手の置かれた空間や環境をリアルに再現し、あたかも競技会場にいるかのように競技を世界の多地点で同時刻に体感いただけるようになり、2020年に向けて、世界各地でスポーツの感動を共有することに貢献します。
写真:PoC in NTT R&D Forum 2015

2016リオデジャネイロ2016大会。4年後いよいよ東京へ

NTTは、公益財団法人日本オリンピック委員会(JOC)、公益財団法人日本障がい者スポーツ協会日本パラリンピック委員会(JPC)ゴールドパートナーとして、リオデジャネイロ2016オリンピック・パラリンピック日本代表選手団を応援、また様々な通信サービスを提供しました。

2020年の東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会においても、国内最高水準のスポンサーシッププログラムであるゴールドパートナーの第1号として、通信サービスを中心に縁の下から支えていきます。

オリンピックは、急速な情報通信技術の進化により、これまで以上に利便性と同時に安全性が求められます。NTTは、安心・安全・快適な大会運営に貢献することはもちろん、グループの持つ通信・セキュリティ技術や国内外のサービスインフラを活用し、最高のおもてなしを提供すべく取り組みます。そのなかでも、とりわけ万全の体制でサイバーセキュリティを維持することは第一の使命です。

オリンピック期間中の情報量は、‘12年のロンドンでは’08年の北京の8倍に膨らんだように、年々倍増しています。東京2020オリンピック・パラリンピックでさらに増えるであろう情報を、最高品質で効率よく伝えるネットワークを構築してまいります。
写真:sunny/PIXTA(ピクスタ)

FAST FORWARD 通信

5G(次世代移動通信システム)

5G(次世代移動通信システム)

1000倍以上に増大すると予測されている2020年代の移動通信トラフィック量。それに対応するべく、開発が進められているのが、ネットワークシステムの大容量化を、低コスト・低消費電力で実現する5G(次世代移動通信システム)です。

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